三井共同建設コンサルタントでは、MCC研究所を立上げ豊かな未来を創造するために、様々な技術研究を行っています。
MCC研究所ではテーマ別に研究グループを組織して優れた新技術の開発に取組とともに、MCCテクノロジーレポートを発行して技術情報の提供を行っています。
現在、取組んでいる研究テーマを以下に示します。
近年、インターネットの「水害リスクライン」にて大河川の洪水予測結果が広く公開されはじめています。本研究では、この水害リスクライン等の洪水予測において、融雪出水の予測を実用化するべく、東北地方の河川をモデルケースとして研究開発を行っています。
気候変動を考慮した河川計画策定を可能にするため、大規模アンサンブル気候データを活用した数千年単位の河川流量及び浸水リスク推計を行う方法を開拓するための研究を行っています。
本研究では、RRI（降雨流出氾濫モデル）を事例として東北大学滝沢研究室及びNECが有するHPCのベクトル化技術、並列化技術を用いて、演算処理高速化のプログラム開発手法に関する研究を行っています。本研究成果を用いて、CADMAS(数値波動水路プログラム)やETC2.0等のビッグデータの解析、ディープラーニング等の高速演算処理への適用を目指します。
気候変動が地域の環境・経済社会に与える影響を、気候予測データセットを用いて評価する手法を研究開発しています。さらに、影響評価を踏まえた緩和策/適応策を検討することにより、地域（まちづくり）における課題を環境面から解決する方法を研究しています。
(一社)交通工学研究会の「道路の交通容量とサービスの質に関する研究（以降、委員会）」において提唱されている「性能照査型道路計画設計」については、研究の熟度も高まり、国土交通省の事務所発注業務においても、関連する業務が散見されるようになってきました。そこで、産学連携のもと、道路計画・設計分野の新たな計画設計手法である「性能照査型道路計画設計」および関連する事項について調査、研究を行っています。
激甚化・頻発化する水害から国民の生命と暮らしを守るための新たな水災害対策である、流域全体で治水対策に取り組む「流域治水」においては、企業等の多様な関係を含むあらゆる関係者との連携が重要です。
国土交通省では、流域治水に取り組む企業等や流域治水の取り組みを支援する企業等を幅広く周知するとともに、流域治水に資する取組を促進するため、「流域治水」オフィシャルサポーター制度を創設しました。
当社は、流域治水の推進に取り組むオフィシャルサポーターとして認定（認定日：2023年6月30日）されました。
https://www.mlit.go.jp/river/kasen/suisin/supporter_list.html
当社の主な取組は、四半期毎に作成しているテクノロジーレポートで、流域治水の趣旨、取組の周知に関する情報を掲載していきます。
最新情報として、令和5年8月22日、国土交通省 水管理・国土保全局から「流域治水プロジェクト２．０」にアップすると発表がありました。
気候変動による降雨量増加に伴う水害リスク（浸水世帯数等）の増大を明示する。
これに対応するため、本川の整備に加えて、まちづくりや内水対策などの流域対策を充実し達成目標を設定する（目標の重層化）。
この目標を達成するために必要な追加対策等を明示する。
https://www.mlit.go.jp/report/press/mizukokudo05_hh_000179.html
